緑提灯と地産地消

６月７日のＮＨＫ「ＢＳ日本のうた」で牧村三枝子が、「さいはての
赤提灯に身を寄せる・・・」と“赤提灯の女”を歌ってた。
赤提灯という言葉に昔新聞に出ていた緑提灯という言葉を
思い出し緑提灯を見に８日寺泊町を訪ねた。
・緑提灯を街の観光に（旧寺泊町）
　新潟県の寺泊町は「魚のアメ横」として有名で、多くの観光客が訪れる。
　その寺泊が「緑提灯で街の観光」をアピールしょうと地域の旅館や飲食店が共同で
　昨年１０月「緑ちょうちん会」を結成し取り組みを開始した。
　現在のメンバーは、旅館や民宿やホテルは９軒・飲食店は４軒の計１３店。
　緑提灯とは
　日本の農林水産物をこよなく愛でる粋なお客様のため、カロリーベースで日本産食材の
　使用量が５０%を超えるお店で緑提灯を飾っている。
　２００５年４月、北海道小樽から始まり、現在では２０００店舗以上が参加している。
　カロリーベースで日本産食材の使用量が５０％を超える店の「緑提灯」に星（★）印が
　１個付く。
　１０ポイント増ごとに星が１個ずつ増え、最高は９０％以上の５個の星。
　星の数の申告は自己申告。
　街中を歩き緑提灯を探した。
　やっと見つけた。
　提灯には「緑提灯　地場産品応援の店」と書かれ緑提灯の文字の下に白抜きの星印が
　５個ある。
　自己申告により星を黒く塗りつぶす。
　１軒の飲食店の黒星数は１個、もう１軒の旅館の黒星数は２個だった。
・地産地消
　地産地消とは、地域生産地域消費の略語で、地域で生産された農産物や水産物をその
　地域で消費すること。
　北陸農政局では２００４年度から、地域の個性を生かした優良な地産地消活動に貢献した
　団体などを表彰している。
　上越市の「桑取フレッシュ生産組合」は、桑取地域で地元農作物を販売したり、レストラン
　に食材を提供していることが評価され２００８年度北陸農政局地産地消優良活動表彰の
　局長賞を受賞した。
　最近では、各地で農協を中心に農家の人たちが畑で採れた新鮮な野菜を朝市や直売所
　を通じて消費者に販売する地産地消活動が盛んに行われている。
・新潟市地産地消推進の店
　６月９日のＮＨＫニュースで「新潟市地産地消推進の店」の話題を放送していた。
　新潟市では，市民のみなさんに新鮮で安心・安全な市内産農産物等を購入する機会を
　増やしてもらうことで、地場産の良さを知ってもらい、地産地消の輪を広げるため、地産
　地消を積極的に推進する小売店等を「地産地消推進の店」に認定し、広く紹介している。
　地産地消推進の店とは「新潟市内に店舗がある農産物直売所、スーパーマーケット、
　八百屋、魚屋等の小売店で、市内産農水畜産物等を積極的に販売・ＰＲし、地産地消の
　推進に協力していただけるお店で、市が定める一定の基準を満たす店。
　平成２１年４月末現在で４３店ある。
　区別に見ると、北区７・東区９・中央区６・江南区３・秋葉区４・南区７・西区４・西蒲区３。
　認定されると「新潟市地産地消推進の店」ののぼり旗の貸与や販促資材の提供がある。
・日本の食料自給率
　６月８日の新聞に、子ども向けの「図解日本の食料自給率」が掲載されていた。
　食料自給率とは、国民１日分の食べ物が国内でどれくらい作られているかを示す指標。
　２００７年度の日本の食料自給率はカロリーベースで４０％、半分以上の６０％の食べ物が
　外国からの輸入である。
　日本の食料自給率の推移（農林水産省の統計）を見ると、
　１９６０年　７９％　・１９６５年　７３％　・１９７０年　６０％　・１９８０年　５３％・
　１９９０年　４３８％　・１９９３年　３７％　・２０００年　４０％　・２００５年　４０％　
　・２００７年　４０％
　１９６０年には７９％だったのが今では約半分の４０％にまで下がっている。
　米の自給率を見ると、
　１９６０年は１０２％・１９９４年１２０％・２００７年９４％
　日本で作られている米以外の食べ物を見ると、
　野菜　８１％　・魚（食用）６２％　・海藻　７１％　・果物　４１％　・大豆　５％
　・ブタ肉５２％　・牛肉　４３％　
　しかし、ブタや牛の餌のほとんどが輸入しているのでその分を差し引くと食料自給率は、
　ブタ肉５％・牛肉１１％まで下がる。　
　農家の高齢化や後継者不足で耕作放棄地が増え農地が荒れている。
２００８年度農林水産省調査によると、耕作放棄地は２８万４０００ｈａ。
　・草刈や整地などで利用可能な土地　８．２ｈａ
　・大規模な整備をすれば利用可能な土地　６．７ｈａ
　・森林、原野化し農地へ戻す事が不可能な土地　１３．５ｈａ
国民の間に、国内で作った農作物を国内で食べる地産地消活動の輪が大きく広がれば
農家も耕作が続けられ日本の食料自給率も高くなるのでは・・・

この店の星の数は　（イラストを模写）